となりのデジタル 第32号 アドブロック

話題のアドブロックについてレポートします。 

まずは自らのスマホで実験、↓いれてみました。

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で、実験結果ですが、

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など、バナーはサクッとブロックしますね。

いろいろめぐってみましたが、ネイティブアドはブロックされないようです。

 

先日、ロイター研究所が発表した「デジタルニュースレポート2016」で、アドブロックのレポートが

まとめられました。

 

26の国にまたがる5万人以上のオンライン利用者を対象としたこのレポートですが、

アドブロックをもっともよく利用しているのは、ニュースをオンラインで読む人と35歳未満の人たちで

あることを示しています。

 

とはいえ、調査結果は国や地域で大きく異なっているようです。

たとえば、ポーランドはアドブロックの利用者の割合が38%と高くなっていましたが、

日本では広告をブロックしていると回答した人はわずか10%でした。

 

そこで、本記事では、米国、英国、日本、ポーランド、ドイツの5つの国に焦点を当て、

アドブロックを利用している人々と、その理由をレポートしていたので、こちらで紹介させていただきます。

 

◎日本でのアドブロック利用者は「たった10%」

 

ポーランドでアドブロックの利用が多い理由としては、ニュースサイトに大量の広告が掲載されていることに

加え「きわめて煩わしい」広告を掲載した違法なビデオストリーミングサービスの利用者が多いことが考えら

れる。イギリスでは、アドブロック利用者の割合は21%で、アドブロックのおかげで新聞社がもっとも大きな

痛手を被っているという。

 

その一方、日本の利用者はたった10%しかいない。

この普及率の低さは、認知度の低さによるという意見が多いようだ。

極東の島国だからこその結果かもしれない。

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回答者のほとんどは、アドブロックをノートパソコンかデスクトップパソコンで利用すると述べているが、

このことはパブリッシャーにとって多少の安心材料といえる。

2015年には、インターネットへのアクセスに利用する主なデバイスとして、

モバイルデバイスを挙げる人の方がデスクトップパソコンを挙げる人より多くなったからだ。

 

また、この傾向は2016年に28%拡大すると、ゼニスオプティメディア(ZenithOptimedia)は

2016年の「メディア消費予測(Media Consumption Forecasts)」で伝えている。

 

◎日本では全年齢で低い割合

ロイターのデータは、ある明確なメッセージをパブリッシャーに伝えている。

それは、アドブロックを利用する割合のもっとも高い年齢層が18歳から24歳までということだ。

ただし、年齢が上がるにつれてアドブロックへの関心は小さくなっている。

 

なお、日本においては、全年齢において低い割合となっていることが興味深い。

この様子だと、マーケターやパブリッシャーたちは、アドブロックについて

まったく気にしなくてもいいというレベルだろう。あくまで、「いまのところ」だが。

 

一方、スマートフォンユーザーの間ではまだアドブロックは広く普及しておらず、

アドブロックを利用している人の割合はわずか8%だった。

ただし、回答者の3分の1が、来年にはアドブロックを利用するつもりだと答えている。

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欧米ではこのような状況でも、このレポートからは暗いトンネルの出口に射しこむわずかな光が見えてくる。

どの国でも若年層の人たちはアドブロックの利用率が高いユーザーグループであるものの、

無料ニュースの広告を受け入れる心づもりができている若者が世界中で増えているというのだ。

 

◎ユーザー体験はどの国も課題

人々がアドブロックを利用するようになった理由は実にさまざまだ。

レポートによれば、理由はひとつだけではないものの、

広告の量とユーザーを追跡する広告の存在を理由に挙げる回答者がどの国でも群を抜いて多かった。

 

本項目については、日本は比べるべくもないというレベルであることは、上記2つの結果から明らかだろう。

しかし、インターネット上のプライバシー保護については、国内においても、年々関心が高まっているのを

感じる。もしかしたら、日本でも近い将来、雪崩を打つ可能性もあるかもしれない

アドブロックを利用する人の増加は、パブリッシャーが直面している大きな問題のひとつだ。

ある研究者は、パブリッシャーが現在行っている対策以上のことをしなければ、

2020年までに350億ドル(約36600億円)の損害を被ることになると予測している。

 

◎男性が高い利用率 

また、パブリッシャーはアドブロックにおける男女差の問題にも直面している。

男性の方が広告をブロックしている割合が高いが、レポートによれば、

女性はニュースを読むために、Webサイトやアプリではなくソーシャルメディアを利用する傾向がはるかに

高いという。

 

アドブロックはパブリッシャーが直面している大きな問題のひとつだが、レポートによれば、企業は進化と

対応を続けているという。現在、多くのパブリッシャーがスポンサードコンテンツにシフトしているが、

スポンサードコンテンツでは、ほかの記事コンテンツと同じ書式、フォント、テンプレートが使用されること

が多く、ブロックをするのが困難だとレポートは指摘している。

===

アドブロックへの対策として、「The New York Times」のウェブサイトでは、広告ブロックサービスを使用

ているユーザーに対して

記事を非表示にするというテストを行っており、フランスの大手新聞各社が同様の措置を開始しており、

広告ブロック機能をオンにしていると「記事を読むには広告ブロック機能を解除するように」という警告

が表示されるようになっています。

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今後、日本においても「アドブロック」の比率はあがってくることが予想されます。

各クライアントが、ブロックせずに見たいと思わせるだけの中身がある広告作りをすることが、

未然にアドブロックを防ぐポイントの一つとなるのではないかと思います。

 

主観ですが、モバイルにくらべると、いまだにテレビや交通屋外媒体は、消費者にとってよい広告体験を

もたらしていると思います。

モバイルという小さな画面で、それを達成するには、より多くの成功体験と常識を覆すアイデアが必要に

なりますね。

  

3営特命デジマチーム (文責:佐藤)

 

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